海外から学ぶ、DAP活用事例

WalkMe Team
By WalkMe Team
Updated December 23, 2024

WalkMeではデジタルアダプションを推進されているお客様、パートナー、そしてデジタルアダプションにご興味を持つすべての方々に向けた年次イベント、「Realize」を開催しています。その中でWalkMeのデジタルアダプションプラットフォームをどのように活用し、どんな価値を実現されているのか、お客様の活用事例を募りました。この記事では数多くご応募をいただいた中から選ばれた3名の受賞者に焦点を当て、DAPの事例をご紹介します。

 

DAPソリューションライブラリを提供し、真の価値を従業員に実感させる

Mr Scott YerginAccenture社 WalkMeプロダクトオーナー スコット・ヤージン

Accentureのスコット・ヤージン氏はWalkMeのCentre of Excellence(CoE)チームと一緒に、WalkMeの機能を定着化させるために組織内の啓蒙を推進しました。「百聞は一見にしかず」という諺を胸に、ヤージン氏はWalkMeの全機能を詳しく説明するワンストップ情報ハブとして社内向けのイントラサイトを開発し、WalkMeを単なる魅力的なインターフェースとしてではなく、ビジネス課題を解決するための強力なツールとして認識されることを目指しました。

ヤージン氏のチームはWalkMeで従業員体験フレームワークに基づいたソリューションを構築し、各ユーザーに合わせたユニークな体験を提供しました。標準的なデモを見せるのではなく、社内メンバーがソリューションに触れ、日常業務の中でどのように機能するかを実際に体験できるようにしました。この取り組みにより、ユーザーはWalkMeの価値を理解しただけではなく、自分たちが抱えている課題の解決方法まで把握することができました。結果、デジタルアダプションプラットフォームの使用を最大化するだけでなく、他の社内システムのオーナーにもWalkMeの価値を理解してもらい、WalkMeの価値を体験できる「広告」と「青写真」の役割を果たしました。

Mr Scott Yergin

チャットボットを活用して、購買調達依頼のワークフローを会話形式に変換

Mr Jerome PeytavinSmith+Nephew社 調達サービスチームリーダー ジェローム・ペイタヴィン

Smith+Nephew社のジェローム・ペイタヴィン氏とそのチームは、SAP AribaにWalkMeを導入し、従業員むけの購買調達依頼のワークフローを効率化する取り組みを進めました。この取り組みでは、新しい購買調達依頼のコンプライアンス要件をリクエストをするための、分岐型の質問フォームをActionBotで作成し、申請者と申請金額に応じて一連の質問を投げかけ、チャット感覚で申請依頼をできるようにしました。WalkMeでその回答を収集・分析し、依頼のコメント欄に貼り付けた後次のステップへと進みます。

chatbotマネージャー向けには利用可能な予算の情報を収集する別の質問フォームを開発し、予算の制約を確認しながら依頼を承認または却下することができるようにしました。双方向の質問フォームを提供することで情報の流れが円滑になり、業務効率が上がったほか、プロジェクト参加者間で明確な目標と方向性の整合ができるようになりました。この業務改善の結果、リソースを効率的に活用し予算管理を維持しながら、ワークフローの合理化ができるようになりました。

 

業務フロー内でトレーニングをゲーム化

Mr James McinroyRecorded Future社 デジタルアダプションリード ジェームズ・マッキンロイ

Recorded Future社のジェームズ・マッキンロイ氏とそのチームは、クッキーを活用して従来のオンボーディング用コンテンツを「旗取りゲーム」形式へ移行しています。このコンテンツは特定URLトリガーにアクセスすることで開始され、オンボーディングタスクの一覧をホバーで表示し、各タスクを完了させていく構成です。最後まで終了すると回答を検証します。

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このようなトレーニングを実現することで、新しいソフトウェアやワークフローを導入する際の定着を推進します。旗取りゲームコンテンツは期間限定で、有効期限がすぎると一般的な「オンボーディングコンテンツ」に戻ります。このようにトレーニングをゲーム化して従来のトレーニングをより動的な体験とすることでユーザーをガイドし、検証を行っています。

 

いかがでしたか?

コンテストに参加してくださった皆様に感謝を申し上げるとともに、お客様がどのようにWalkMeを活用されているか、その方法を目の当たりにする素晴らしい機会となりました。

ぜひこれからもお客様やパートナー様と一緒に歩む中でこのようなユースケースを日本でも作れることを楽しみにしています。



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